GEが20代社員に対してプログラムの義務化を発表しました。
未来型の企業戦士は「プログラムできて当たり前」という訳です。
そもそもなぜプログラムが必要と言われるのでしょうか?
今回はその理由を紐解いていきます。
アメリカの企業は現在、9割が「コンテンツマーケティング」に取り組んでいます。

90%
2010年くらいから取り組み始め、同時に営業に出ていた部隊の人員削減を行っています。
コンテンツマーケティングは広告やマーケティングと言った分野を意識して企業自ら「発信」を行うことを指します。
ターゲットとなる消費者に向けて「有効な情報」「有益な情報」「信頼関係を構築するアドバンテージ」など様々な方法でアプローチします。
動画や記事、インフォグラフィック、アプリケーションなどから多角的に消費者に発信します。
ところでこの様々な情報を閲覧した消費者の行動や嗜好は多岐にわたりますが、消費者が使用しているスマホの端末には「クッキー」という情報でスマホ所有者や、閲覧に使ったパソコンに残っています。
クッキーの有効期限は24時間から1週間、もっと言うと消えないこともあります。
このクッキーを読み取ることで消費者が興味を持った情報が大体にわかります。
ビッグデータという巨大なデータを扱うようになったITの世界では、企業は自社製品のサイトや、発信した情報の閲覧されたことを蓄積できるようになったので、より詳細にユーザーの「ウェブでの行動」が把握できるようになりました。
これらの情報をもとに企業は商品開発や記事の方向性を決めます。
短いながら、「トレンド(流行)」を掴むことができます。
このデータの解析を行うにはプログラムができないと非常に効率の悪い時間を過ごすことになります。
大企業を指して会議ばかりになり、何も決まらない or 意見の食い違う幹部がいい合い or 権力争いに終始する という官僚組織化した大企業の意思決定のスピードは、平成も終わりそうな今に出てくる昭和の幽霊と言ったところでしょうか?
プログラムを学んでマーケティングをできることは、意思決定を迅速に行うことを助け、今まで処理できていなかった大量のデータを処理し、作業の効率化を促して生産性を上げるための「当然のツール」という訳です。
自社でもこれからもっとプログラムを教育をする立場として、文系大学や高校生を対象にしていかないといけないな、と考えています。これは既に「私企業」の枠をそれなりに超えて取り組まないといけないとさえ考えています。
プログラムを学んで、マーケティングに取り組めるなら「売れる製品は限定しない」方が強みになります。大事なのはデータの収集と、発信です。

 

アメリカでは企業のニーズを指して「プログラムを一般教養」と定義し始めました。

日本の企業も当然に追随していくでしょう。

 

文系大学やプログラムを教えていない大学は、就職難民を大量生産する流れに東京オリンピック以降はなっていくのだろう。と予想しています。小学校でさえプログラム教育の導入を義務化している段階です。

 

官僚組織の集大成と化した日本の大学に短い期間でプログラム教育を導入することができるでしょうか?

創業都市・アジアの中心を標榜する大学群の動きに注目しています。

 

GE/プログラムは20代社員は必須

http://business.newsln.jp/news/201608090054310000.html